出産後の手続き一覧。必要な物リスト「パパのやる具体的な動き全て」

第一子、第二子と出産時期の子育て記録にメモしていた全てのわたしが実際に起こした行動を具体的をまとめています。

内容は、子供の出産後にパパ（旦那）が病院でできることと市役所の手続きを時系列に書いていて、そのときに必要なものの一覧を記しています。

手続きの期日が遅れるとせっかくもらえるお金がもらえないことがありますので日程には注意しながらも、ただ焦らず淡々と行動すれば全て簡単に済みます。参考にどうぞ。

出産後の手続きで必要なもの一覧

まずは子どもが生まれる出産前の段階で事前に用意できる書類は何もありませんでした。
子どもの名前を考えておくぐらいです。

強いて言うなら以下の2つぐらいです。

印鑑は何かあった時のために常に持ち歩いていました。
あとはお金を受け渡しする用の口座を夫婦間で事前に決めておくぐらい。その銀行口座の口座番号は、のちの必要書類に記載するのでスマホにメモしておきました。

出産方法や住んでる市区町村、職場によって違いもあると思いますが、夫（パパ）が出産後の段階でスグ必要になるもの全ては以下の通りです。

※ 手続きを進める上でほかに必要なものが出てきますが、最初からすべては準備できません。考え方は以下の通りです。

たとえば病院から出産後に出生届けをもらえるのですが、それを持って市役所に行って、その役所で必要書類を書いて…その申請した手続きから後日また…。という流れです。

1つ1つ手続きを済ませていくことで、次の行動ができる。1つの行動をクリアすることで、次に必要な書類が手に入るという感じです。
焦らずに必要なものを持って、淡々と行動すれば難しくありません。理解するよりも行動あるのみでした。

さて、実際に夫であるわたし（父親）が具体的にとった行動を順を追ってまとめています。

母親である妻は動けないので、これからパパが一連の行動をします。
以下は、パパとなる私が具体的に起こした行動の全てです。

出産費用の大部分は出産育児一時金が国から支給されるので、それ以外を支払います。

健康保険から出産費用が1児につき42万円給付される制度。

手続きの対象者	健康保険被扶養者または被保険者かつ妊娠4ヶ月以上で出産したママ
期限	出産日翌日から2年以内
窓口	妻（ママ）が会社員の場合は、勤務している会社。専業主婦などで、パパの扶養に入っている場合は夫（パパ）の会社。国民健康保険加入者は居住地の市役所の国民健康保険課。
注意	病院や産婦人科によって「直接支払い制度」や「受け取り代理制度」の受け取り方法が選べます。産科医療補償制度に加入していない病院で出産する場合は40万4千円退職した場合は、妊娠4ヶ月以上の出産であること。退職日までに継続して1年以上被保険者期間があること。退職後、6ヶ月以内の分娩であることを全て満たしていれば支給されます。